今年の中国社会で、働くことに関連して最も注目されたのは、なんと言っても「職場での35歳の壁を打ち破る」という話題だろう。

　35歳は本当に壁なのか。年齢制限をなくし、「35歳危機」を打ち破ることは可能なのだろうか。

　心理学的に見ると、35歳は生理的な転換点であり、これに社会的な役割の転換点が重なるという。人の生理的機能も30歳前後から老化が始まり、さらに家庭での役割と職場での役割が絶えず変わることや、仕事のプレッシャーが徐々に増大することが加わる。こうした状況をしっかり克服できなければ、「燃え尽き症候群」になることもある。

　そのため、過去を振り返ると、社会の年齢構造が相対的に若く、労働力の供給が相対的に充足している状況では、公務員の選抜でも企業の求人でも、35歳を年齢の上限とし、最大の価値を創出することを期待するという傾向が強かった。

　現在、『90後（1990年代生まれ）』と『00後（2000年代生まれ）』が結婚や出産・育児の中心となっているが、複数の要因の影響を受けて、結婚や出産を遅らせる現象が非常に目立つ。これはつまり、女性が25歳を過ぎてから1人目の子どもを出産するとすれば、2人目や3人目を出産する場合、30歳過ぎになっており、中には35歳になる人もいるということだ。出産を終えて職場に戻りたいと思っても、『35歳未満の制限』により阻まれてしまう。

　「私の読者の中には、35歳以上の人がたくさんいる。この人たちは知識レベルが追いつかなくて仕事を失うのではない。インテリと呼べるような人もいるし、経験のレベルもおしなべて高い。しかし仕事を探す時にはやはり35歳という難関に阻まれてしまう」と話す有名な脚本家蒋勝男さんは、膨大な読者層を抱えている。

　蒋さんの分析によると、大学を卒業してから35歳になるまでの時期は、何年にもわたって職場で経験を積んでおり、仕事や業務という点でも世渡りの経験という点でも成熟の段階に達し、まさに働き盛りであり、大活躍する時期でもある。

　全国人民代表大会（全人代）の代表を務める華南師範大学の林勇教授は、公務員試験の35歳未満という年齢制限の撤廃を提案した。林教授は、「『35歳未満の制限』を撤廃すれば、女性が適齢期での出産とキャリアアップを両立する上でプラスになり、計画出産政策を調整し、人口増加を促進し、人口ボーナスを高める重要な関連措置になる」と述べた。

　大部分の人が35歳危機にぶつかる根本的な理由は、政府機関、企業が設けた壁だけでなく、若いときに目先の収入増加ばかり追いかけてきたことにも一因がある。年齢を重ねても、職業上のスキルが深まりや広がりを見せなければ、知らず知らずのうちに将来に多くの問題の種を残すことになる。

　そのため、「35歳の壁」を前にして、働く人自身も早くから計画を立て、自分の能力を絶えず高めていく必要がある。