中国のディスプレーパネル大手、京東方（BOE Technology Group Co., Ltd.）は3月31日、2025年通期決算を発表し、売上高が2045億9000万元（約4兆2000億円）となり、前年比3.13％増加した。売上高が2000億元台を回復するのは3年ぶり。親会社株主に帰属する純利益は58億5700万元（約1200億円）で、同10.03％増加した。

営業活動によるキャッシュフローは488億2500万元（約1兆円）と、前年から2.28％増加した。世界のディスプレー業界全体の売上規模が微減する中、同社はパネル事業の規模を維持しつつ、付加価値重視への転換を進めている。

京東方は2021年に初めて売上高2000億元（2193億元）を突破したが、その後は市況悪化により2022年に1784億元、2023年に1745億元まで低下。2024年は1983億元と回復し、2025年に再び2000億元台へと乗せたが、過去最高には届かなかった。

事業別では、主力のディスプレー事業の売上高は1664億元（約3兆4000億円）で前年比0.86％増にとどまり、全体に占める比率は81.34％へ低下した。一方、テレビやモニターなどの受託生産を含むIoT関連の新規事業は389億5000万元（約8000億円）と15.14％増加し、構成比は19.04％へ上昇した。

また、センサー、MLED、スマート医療分野もそれぞれ52％、9.8％、3.4％の増収を記録。子会社の車載ディスプレーやLEDチップ、エネルギー関連事業も成長した。

利益面では、ディスプレー事業の粗利益率が12.92％（前年比0.16ポイント上昇）、IoT事業が11.68％（同1.09ポイント上昇）と、いずれも改善した。

地域別では、中国本土の売上高が1027億5400万元（約2兆1000億円）、海外が1018億3600万元（約2兆1000億円）といずれも増加。海外事業の粗利益率（16.56％）は国内（14.72％）を上回った。

同社は2025年、北京の第6世代新型ディスプレー生産ラインやベトナムのスマート端末第2期プロジェクトを稼働させ、成都の第8.6世代OLEDラインでも初製品を点灯。これにより、液晶分野の競争力を維持しつつ、IT用途や車載向けの中型OLEDなど高付加価値市場の開拓を進める方針だ。

現在、中国の京東方、TCL華星、惠科の3社で液晶テレビパネルの世界シェアの約7割を占める。一方、テレビ出荷台数の減少を背景に、2025年の世界パネル市場規模は約1144億ドル（約17兆円）と前年比1.3％減少した。

市場調査会社の分析によると、スマートフォン需要の低迷などにより液晶・OLEDともに売上が縮小し、2026年も1124億ドル（約16兆8000億円）と1.8％減少が見込まれる。メモリー価格上昇による電子機器の値上げも需要を抑制している。

なお、TCL Technology Group Corporation傘下のTCL華星や、Tianma Microelectronics Co., Ltd.（深天馬）も2025年は業績が回復。TCL華星は売上高1052億元（約2兆2000億円）、純利益80億元（約1600億円）と大幅増益、深天馬も黒字転換を果たした。

ディスプレー業界は今後も成長圧力が続く見通しの中、各社は競争淘汰の進展とともに、付加価値重視の戦略転換を加速させている。

（中国経済新聞）