中国通信機器大手のHuawei（華為技術）で取締役兼半導体事業部長を務める何庭波氏が、国際回路・システム学会「ISCAS 2026」で、新たな半導体進化理論「韜󠄀（τ）定律」を発表した。従来の「トランジスタをより小さくする」という微細化中心の発想から、「信号伝送時間の短縮」へと軸足を移す考え方で、ポスト・ムーア時代を見据えた新たな技術路線として注目を集めている。
半導体産業はこれまで、18〜24カ月ごとにトランジスタ密度が倍増するという「ムーアの法則」を原動力に発展してきた。しかし近年は、回路線幅の極小化に伴い、漏電や発熱、コスト増大などの問題が顕在化し、先端プロセスの開発難度が急速に高まっている。
何氏は5月25日に発表した論文「多層電子システムの時間縮微理論」の中で、「7ナノ以降、純粋な寸法縮小による性能向上効果は鈍化している」と指摘。EUV露光装置の導入コストや設計複雑化により、2ナノ世代の最先端チップ開発費は10億ドル超に達していると説明した。