中国のＡＩスタートアップＤｅｅｐＳｅｅｋ（ディープシーク）の登場で突如世界ＡＩ業界にブラックスワンが降り立ち、株式を始め金融資本市場に激震が走った。エヌビディアは一時１７％超もの大幅安を迎え、時価総額の６０００億ドルを吹き飛ばし米国史上で最大の落ち込みを記録。

ＤｅｅｐＳｅｅｋが１月２０日に満を持して発表した「Ｒ１」モデルは、ＡＩ業界の「ディスラプター＝破壊者」として、米国を始め世界に衝撃を与えることとなる。

　先端半導体を搭載せずとも作動し、かつ低コストで高機能でオープンソースとあって、米国のテクノロジー企業の優位性の脅威となる懸念が台頭。

　アメリカのブルームバーグは現地時間１月３１日、ＤｅｅｐＳｅｅｋが世界１４０の国・地域でスマホアプリとしてのダウンロード数がトップになったと報道した。新規ユーザー数が最も多いのはインドという。

　世界のアプリストア（中国を除く）のデータをまとめているＡｐｐｆｉｇｕｒｅｓによると、ＤｅｅｐＳｅｅｋの最新のＡＩチャットボットは、１月２６日にアップルストアでのダウンロード数がトップに立ち、その後も世界的にこの位置をキープしているという。データによると、このモデルは発売以来、インドでのダウンロード数が全体の１５・６％を占めている。

　このような「ＤｅｅｐＳｅｅｋブーム」の波に、一般のユーザーだけでなく世界各地のテクノロジー大手も乗り始めている。香港の「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」は２月１日、「ＤｅｅｐＳｅｅｋのトレーニング方法やプライバシー保護に厳しい目が注がれるようになる中、アメリカのテクノロジー界ではこのブームを生かして利益を求めに走る動きが相次いでいる。ビディア、インテル、ＡＭＤ、アマゾン、マイクロソフトなどが、自社のプラットフォームにＤｅｅｐＳｅｅｋを搭載したり、ＤｅｅｐＳｅｅｋに改良を加えたりしている」と伝えた。