BYDは29日夜、財務諸表を発表し、今年上半期の売上高は前年同期比65.71％増の1506.07億元（約3.02兆円）、上場企業の株主に帰属する純利益は同206.35％増の35.95億元（約721億円）となったことを明らかにした。

BYDの上半期の販売台数は、前年同期比159％増の64.6万台で、そのうち純電気自動車は前年同期比249％増の32.4万台、プラグインハイブリッドカー(PHEV)は同456％増の31.5万台だった。全国乗用車市場信息聯席会（乗聯会）が開示したデータによると、上半期のBYDの新エネルギー車の市場シェアは約28％、プラグインハイブリッドカーの市場シェアは約63％であった。また、上半期の販売ランキング上位10車種のうち6車種をBYDが占めている。

注目すべきは、BYDの今年上半期の純利益が、すでに2021年通期（30.45億元（約611億円））を超えていることだ。今年に入ってから、BYDは電池の原材料価格の上昇などによる影響で、2度にわたって自社ブランド車の価格を引き上げた。車の価格は上昇したが、BYDの販売に影響はなく、価格上昇は収益にプラスに作用している。

BYDは、新エネルギー車メーカーであると同時に、駆動用バッテリーの会社でもある。中国の駆動用バッテリーの分野では、寧徳時代が上半期の市場シェア47.7％で依然として優勢であり、BYDは21.6％で2位であった。現段階では、駆動用バッテリーのコストが高く、原材料も高騰し続けている。BYDの場合は、電池を自社で生産しており、一部のモデルで全てを自社製品で賄うことができる。また、BYDは、サプライチェーンの上流企業と協力することで、上流の原材料メーカーに投資し、コストダウンを図っている。

野村総合研究所中国科学技術・通信業界のアナリストである段冰氏は、「上流の原材料生産能力が効果的に拡大された後、価格が早く安定する可能性があり、来年のリチウムの価格は30％以上下がる見込みで、電池工場と新エネルギー工場の操業圧力は効果的に緩和されるだろう。また、価格の上昇は正常な状態ではなく、バッテリー製造のプロセスは成熟度が増しており、正常な状態であれば、バッテリーのコストは毎年5％から10％低下する」と述べた。

（中国経済新聞）